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デクセリアルズグループは、事業に重大な影響を与える可能性のある災害や事故の未然防止、または被害を最小限にするための社員教育や、設備や作業の安全対策・改善を計画的に実施しています。また、社員が健康的で衛生的に働けるようさまざまな取り組みを行っています。

労働安全衛生方針

当社は労働安全の向上を目的に、社員が効率的・効果的に学べる教育・研修環境を整備しています。労働安全衛生マネジメントシステムやリスクアセスメントの導入・更新を通じて、管理者や安全衛生担当者向けの教育を充実させ、リスク管理や安全行動の理解を深めるプログラムを提供。これにより、社員の安全意識を高め、実践的なスキルを習得し、安全な職場環境の維持を目指しています。

総合的に労働安全を学べる「安全工房」を常設し、社員一人ひとりに安全教育を行っています。安全工房では、過去に起きた労働災害を模した装置を用いて労働災害を疑似体感することができます。また、重大な労働災害を仮想体験できる「危険体感VR（バーチャルリアリティ）システム」を導入するなど安全衛生防災に関する教育コンテンツの充実を図り、教育の質の向上と環境の整備を進めます。

交通事故未然防止に向けた新たなデジタルツールとして、VRを活用した教育を実施しています。
交通事故の原因や道路形状などのさまざまなコンテンツから、バーチャルに体験することで、危険感受性の向上、安全運転の重要性理解につなげ、実際の運転時により注意深く運転する行動変化につなげています。当社では自家用車による通勤者が76％と多数を占めています。拠点ごとにVRツールを配置して柔軟に体験できる環境を整備し、交通事故の未然防止を目指しています。

過去の労働災害を再現した実機による人命・操業影響や、作業者の身体負傷につながる恐れのある危険をリアルに体感できる教育を行っています。
労働災害発生要因の1つである人的要因や作業経験による焦り、慢心や過信などに焦点を当て、優先すべき人命・ルール遵守の重要性を学ぶことができます。実際に静電気の帯電や放電された時の引火爆発、シリンダーによる挟まれなど、帯電量の可視化や設備の衝撃を直感的に理解することで、危険予知能力向上を図っています。

従来の危険体感装置に加え、VRを活用した危険体感教育を実施しています。設備起因による労働災害発生ゼロを継続する一方で、付帯作業による労働災害が発生しています。当社では、過去の労働災害の発生要因やリスクアセスメントから、職場の危険源に応じたコンテンツを用いてVR教育を行っています。
このVR教育を通じ、あえて恐怖を体験させることで行動の変化につなげる教育手法「スケアード・ストレート」による災害の怖さを体感し、安全意識や手順の重要性理解、作業手順を守る方法を身につけ、安全作業や行動につなげています。
2024年度は1,321人が受講しました。

労働安全衛生マネジメントシステムと内部監査をデジタル化し、2024年度では監査結果の一元管理を行うことで、活動水準の指標化・可視化を推進しています。これらの取り組みを基盤に、さらなる安全管理の高度化を目指します。

全事業所で安全衛生委員会と職場が協働し、労働災害要因から類似災害や災害の再発の可能性を有するリスクを「リスクアセスメントシステム」を活用して特定・分析しています。
それに基づき有識者による巡視を行うことで組織を超えて共有または対策に結びつけ、過去に発生した無理な動作や高温接触による労働災害の発生防止につなげることができています。新規設備や作業追加時にも評価を行い、過去の事例も活用した効果的な対策を計画的に実施しています。

当社は、労働安全衛生方針に基づき、年度目標を掲げて重大災害を防ぐ取り組みを行っています。2024年度はグループ全体で業務上の死亡事故、休業疾病はなかったものの、休業災害が1件発生しました。原因は作業環境および手順におけるリスク想定不足であり、設備仕様の見直し、保護具の着用徹底、作業手順の再教育を全拠点で実施し、予防型安全管理体制を強化しました。

項目	労働安全衛生方針に基づく取り組み	目標	結果
❶ 作業・設備安全	現場の作業・設備リスクを抽出し、その逓減措置を実施する	休業災害：0件	休業災害：1件 （重大災害：0件） （本社・ 栃木事業所）
❷ 作業環境安全	有害物質のリスク対策とフロー管理をし、作業環境を維持・向上する
❸ 健康管理	リモートワーク・過重労働による健康障害を予防し、 メンタルヘルスの維持および有所見者に対する改善を支援する	有所見率削減 禁煙推進	有所見減、禁煙推進の実行
❹ 交通安全	交通安全の教育と意識向上の取り組みにより 交通事故の発生を逓減する	交通事故：0件 （加害・相互・自損）	交通事故：9件 （加害・相互・自損）
❺ 災害対策	初動と事業継続計画（BCP）をつなげる 事業継続マネジメント（BCM）を構築し、 人命、および事業とステークホルダーを守る	影響ゼロ	影響ゼロ

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